購入費用だけでなく税金や諸経費に注意
バイクを購入するなら、できるだけ予算をかけて自分の希望にあったものを選びたいところでしょう。
ですがバイクを購入するときには、本体価格だけでなくその他に税金や登録に関する諸経費がかかってきます。
ですので本体価格のみを見てギリギリの金額だけを用意していると、後から思わぬ請求を受け予算が足りなくなってしまうというような問題が起こってしまいます。
バイクを購入するときにかかる費用は排気量によって異なり、段階的に排気量が増えていくとそれだけ税金や諸経費が高くなります。
まず50cc以下の原付から大型まで全ての排気量のバイクに必ずかかってくるのが「軽自動車税」と「自賠責保険」です。
軽自動車税は毎年4月1日にバイク（税制上は二輪車も軽自動車と同じ分類）を所有している人にかかってくるものです。
ただし年度途中で軽自動車を取得した場合は請求されません。
自賠責保険は加入時期に合わせて発生し、強制加入となっているので加入期間に合わせて保険料を支払うことになります。
次に取得時にかかる税金として「自動車重量税」があります。
こちらは125cc以下の原付第一種および原付第二種には課税されませんが、126～250ccまでの軽二輪自動車は新車登録時に一回のみ、251cc以上のバイクは車検時ごとに課税されます。
また購入する場所にもよりますが、ほとんどのお店では納車前に陸運局へのナンバープレート登録の代行や納車前整備をしているので、その分の手数料が請求されます。
具体的に購入時に本体価格以外にいくらかかるかということでいくと、原付50ccクラスならだいたい2万円くらい、400ccを超える大型バイクなら9万5千円くらいはかかると思った方がよいでしょう。
購入後のランニングコスト管理も
もう一つ購入前に気にしておきたいのが、実際にバイクを所有するようになってからかかるバイクのランニングコストです。
ランニングコストとしては「ガソリン代」「オイル交換代」「タイヤ交換代」「点検整備・修理代」といったものがあります。
大型バイクであればそこにさらに「車検費用」がかかってきます。
さらに隠れコストとして「ウエア・グッズ購入代」「駐車場代」「任意保険料」といったものも見ておかなければいけません。
他の代金に比べて「駐車場代」や「任意保険料」は省略しようとすればできてしまうので、少しでもランニングコストを減らすために契約しないという人もいるようですがそれはあまりおすすめできません。
最近はバイクの盗難事故が多発していますし、バイク乗車中の事故はたった一度でも大きな損失となってしまいます。
初期費用は余裕を持って計算し、あとから維持が難しくならないよう備えましょう。
